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挙児希望夫婦のTime to pregnancyの改善に必要なこととは何か？
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渡邉 浩彦 先生 (醍醐渡辺クリニック 院長）
不妊カップルを対象とした調査ではクリニック受診までに平均3.2年を要しており、その要因の1つに治療開始後の時間的負担が考えられる。Time to pregnancyの短縮においては、可能な限り早期に胚移植へ進む必要がある。我々はこの観点から新鮮胚移植周期の選択肢について再考すべく、当院の胚移植周期について、新鮮胚移植と凍結融解胚移植の成績を比較検討したが、両移植法の妊娠成績に差は認められなかった。
JP-REK-2300110
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Time to pregnancyを念頭に置いたflexible PPOSアプローチ
岩見 菜々子 先生 (神谷レディースクリニック）
PPOSプロトコールは簡便性の観点から本邦で広く受け入れられている。一方、移植法が凍結融解胚移植に限定されることから、Time to pregnancyの観点において課題もある。こうした背景より当院は新鮮胚移植をオプションに含めるアンタゴニスト法、または全胚凍結を前提とするPPOS法のいずれかを刺激中期までの卵胞発育に応じて選択できるようにFlexible アプローチを考案した。本講演では刺激初日からのPPOS法とFlexible PPOS法の成績について概要を紹介する。
National databaseから見るARTと周産期合併症
齊藤 和毅 先生 (東京医科歯科大学大学院 茨城県小児周産期地域医療学講座 助教）
ART妊娠の予後を周産期合併症について検討した。ARTレジストリーデータ（National database）で解析した結果などから、どのような患者でホルモン補充周期を選択するべきか、また避けるべきかを周産期合併症ごとのリスク因子で検討し、予後改善に向けた可能性を紹介する。
保険点数を用いたARTの費用対効果分析
小塙 理人 先生 (小塙医院 理事長）
個別投与量アルゴリズムのCost effectiveness
限られた国家予算内で費用対効果の高い治療を目指すため、各COSにおける保険点数別確率を用いた期待値の比較と増分費用効果比(ICER)を検討した。レコベルの投与量アルゴリズムの費用対効果について検討した。
ART保険適用の問題点と今後の期待
杉山 力一 先生（杉山産婦人科 理事長）
保険適用に伴う不妊治療と医療経済
ARTの保険開始後の診療上の変化や患者への対応方法について、運用面での気付きを含めて解説を行った。保険の良かった点として、治療開始年齢や経済負担等が改善された点をあげた。その一方で、保険開始による医師側の負担として、診察時の確認項目数の増加を課題としてあげた。確認項目増加が診療時間を従来の二倍以上に増やしている点を今後検討が必要な点として課題提起した。さらに婚姻関係の確認作業の煩雑さについて事例紹介するとともに、保険診療に関連して医師からよく質問を受けるテーマを解説している。