ART治療標準化を見据えた卵巣刺激法の再考
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岩佐 武 先生 (徳島大学大学院医歯薬学研究部 産科婦人科学分野 教授)
保険適用により生殖補助医療の汎用性は飛躍的に高まった。一方で保険制度下においては治療法に関する様々な制限があることから刺激法を再考する必要性に迫られている。本講演では“ARTと仕事の両立”や”地方での通院”を考慮した在宅自己注射の活用、また新規rFSH製剤のホリトロピンデルタについて様々な観点から考察する。
JP-REK-2200277
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PPOS法による採卵成績の検討
勝 佳奈子 先生 (IVFなんばクリニック 部長)
卵巣刺激において最も重要な項目の1つに治療の簡便性がある。当院では近年そのような治療ニーズからPPOS法を導入した。今回我々は使用する黄体ホルモン剤別に様々な検討を行ったので、本講演にて紹介する。
良好胚を得るためのトリガー至適タイミングについて考察する
岡本 恵理 先生 (英ウィメンズクリニック 副院長)
卵巣刺激の最終過程におけるトリガーは、主席卵胞径を指標に採卵の34~36時間前で投与を行うことが一般的であるが、症例によっては標準的なトリガー法が適切でないことを経験してきた。そこで我々はトリガーのタイミングに着目し、その有用性について検討を行った。
不妊治療に用いられる医薬品による卵巣過剰刺激症候群について
羽原 俊宏 先生 (岡山二人クリニック 院長)
OHSSに関する副作用報告数や、副作用救済給付の決定件数は近年増加傾向にある。日常臨床下においてOHSS発症を完全に予防することは困難であるが、保険適用拡大により若年患者が増加する中、可能な限り重症化を防ぐ上でどのような点に配慮しておく必要があるかを既存報告を基にレビューした。
レコベルの臨床的考察
塩谷 雅英 先生 (英ウィメンズクリニック 理事長)
本邦では独自の胚の凍結技術の開発等から、卵巣刺激においては他国に比べ、凍結融解胚移植を前提としたFreeze all strategyを導入する施設が多い。一方で、凍結胚移植周期の癒着胎盤等の周産期合併症の課題も近年議論される機会が増加していることから、我々は改めて胚移植法に関して見直しを行う時期に来ているのかもしれない。