は、フェリング・ファーマ株式会社が提供する、医療関係者向け 領域専用サイトの総称です。
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「Find FERRING」は2024年12月中旬に閉鎖することとなりました。
医療関係者向け製品情報サイトは新たに、「Ferring CONNECT (https://www.ferringconnect.jp/) 」としてリリースいたします。
（2020年6月作成）
昨今の新型コロナウイルス感染症の流行を踏まえ、医療現場での感染拡大防止の為オンライン診療が脚光を浴びています。
一口にオンライン診療サービスと言っても多岐にわたり、付帯する機能や使い勝手、費用はサービス毎に異なります。
本コラムでは、貴院がオンライン診療の導入にあたって、オンライン診療サービスを提供する主要4社（CLINICS, curon, YaDoc, ポケットドクター）の比較や課題、導入事例等、導入に際して役に立つ情報を第三者目線からご紹介します。
「ジョブメドレー」等医療人材紹介サービスでも知られるメドレー社が提供しています。CLINICSは、導入にあたっての初期費用は他サービスに比べ高めですが、その分導入後の手厚いフォローアップ体制があると評判です。
また、オンライン診療サービス以外に、メドレー社はクリニックの予約管理システムや、電子カルテなども提供しており、それらのすべてを合わせて使うことで、通常診療とオンライン間の連携や情報共有など、業務効率化に有用です。
こうした通常診療との連携をできるシステムを提供するのはメドレーのみですので、業務効率化を考える医院には最適といえるでしょう。
2020年3月現在 1270件
初期費用50万円＋月額1万円〜です。
curonは、MICIN(マイシン)社が提供しています。
他と比べ特筆すべき特徴は、サービスの導入にあたって医院側にかかる費用が無料であるということです。受益者負担の考えを持っており、費用は利用者である患者側に発生します。（患者負担は利用都度300円のアプリ利用料が発生）
まだ、オンライン診療による収益化がどこまでできるか不明なところもありますので、まずはノーリスクで試したいという医院には向いているでしょう。
また、遺伝性がんに関する相談サービスやインフルエンザの在宅検査の実証実験等、会社としてもオンライン診療の枠組みでの新しい取り組みに積極的です。
申し込みから2週間程度と、比較的迅速に導入が可能です。
2020年4月現在 2500件
オンライン診療サービスの中で導入数はNo.1。直近導入する医療機関が増えています。
初期費用、月額費用0円、カード決済手数用4％、患者側システム利用料300円
YaDocは、インテグリティ・ヘルスケア社が提供しています。
オンライン診療サービス単独というよりも、患者の疾患管理システムとしての位置づけです。
対面診療に加え、オンラインでのメディカルデータの記録、定期的モニタリング、問診、診察が可能です。
他のサービスが自費での活用とすれば、YaDocは慢性疾患をお持ちの患者さんのオンライン診療活用に向いています。
また、クレジットカードを使わない運用であれば、申込みから数日と迅速に使用開始できます。
2020年4月現在 2200件
医療従事者3名までのクリニックの場合、初期費用0円、月額費用3万円。患者負担は0円。それ以上の病院プランの場合、費用は要問い合わせ。
MRT社とオプティム社が共同で提供しています。
いずれも上場企業ですので、そうした安心感をお求めの医院は検討してみてもいいかもしれません。
また、オプティム社は企業で利用するスマートフォンやタブレットのセキュリティや管理を行うMDM（モバイルデバイスマネジメント）サービスの市場でトップシェアを有しているため、サービス運用や通信におけるセキュリティ面でも安心できそうです。
また、ビデオチャット時に患者-医師間のコミュニケーションを補助する赤ペンや指差しマークによる指示機能は、特許を取得しており、他社にはない特長といえます。
2020年3月現在 約500件 [導入医療機関数]
2ヶ月限定のトライアル版は無償提供、通常版は月額費用3万円。
尚、新型コロナウイルス感染症対策として、本年9月6日までは無償提供。
またわかりやすいように、各社オンライン診療サービスの機能の一覧を表にまとめてみました。
少し古いデータですが、東京都医師会が平成29年に実施した「医療IT化に関する調査」において、
利用しているオンライン診療サービスの集計結果が以下の通り発表されています。
東京都医師会「医療IT化に関する調査」より、当社作成
一方、最新の各社公表数字をまとめると、以下のようになります。
MICINの導入数が伸びてきて、導入件数第1位となっています。
以上、オンライン診療サービスで主要な4社を紹介しました。
対面診療との連携やバイタルデータ取得等、各社バラエティに富んだサービスを提供していることがおわかり頂けたかと思います。
今後オンライン診療への対応は医院経営でも非常に重要な要素となっていきますので、
価格だけで判断せず、自院の経営方針とあったサービスを選んでいきたいものです。
AI医療機器開発スタートアップ、アイリス株式会社 最高執行責任者。
日本遠隔医療学会、日本メディカルAI学会所属、NewsPicks医療介護領域専門家。
新卒リクルートにて営業、ネットビジネス推進室にて事業開発を経て、ヘルスケアITメガベンチャーSMS社へ。
認知症領域で医療メディアを立ち上げ、約半年で60万MAUの領域No.1メディアに成長させる。
その後、アジア最大の医師プラットフォーム企業MIMS社買収に伴い、初期PMIメンバーとしてシンガポールへ。
同Web部門のヘッドとして製薬・医療機器マーケティング支援。
帰国後、2018年4月アイリス株式会社に役員として参画、翌4月COO就任。
ブログ「アジヘルのヘルスケアビジネス考察日記」にてオンライン診療をはじめ、
ヘルスケアビジネスに関する情報を発信中。
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